仕事紹介

日本の人口、1億2000万人。海外の人口69億人。大きな可能性を秘めた海外市場を舞台に、ネットワーク構築と活性化を目指しています。ミッションは、タマノイブランドの構築。

基本は市場調査

現在、ニューヨーク、シンガポール、上海、香港に拠点を置いています。アジア圏での基盤強化を中心に、さらに可能性を広げるマーケティングをしています。市場調査を通じ、現地のトレンドや健康意識を探っています。

期待を背景に挑戦

日本では104年の歴史があるタマノイ酢も、海外ではこれから。現地の展示会に参加してユーザーの声を聞いたり、有名レストランのシェフにお会いしてブランドを探ったりしています。高まる日本食への期待を背景に挑戦しています。

未来を担う緊張感

海外市場では、タマノイ酢という会社に先入観を持たれない国が、まだたくさんあります。私達がどのように発信するかで、ブランドイメージが固まる緊張感と、未来を担うやりがいがあります。

新市場を開拓する製品を創り出す「製品開発」、徹底した品質基準を守る「品質管理」、健康への付加価値を探る「基礎研究」が研究所の仕事の軸です。全ての部門が、健康と食の可能性を追求しています。

誰かの心に残る味作り

「また食べたいなぁ、あの味。」お客様の心にひっかかる味を世に送り出すことが、製品開発の仕事。味を作るだけではなく、メニュー開発など、その製品のブランディングのために多角的な視点で活動しています。

消費者の気持ちに立った品質管理

製品の安心と誠意を世界に届けることが、品質管理の大切な役割。製品の安全性の確保のために、データや数字と向き合うだけでなく、製品を待っている消費者の気持ちに立ち動くことを心掛けています。

指揮者として個性豊かな成長を

情報発信基地として、社内外に役立つことが目標。そのために、「期限・コスト・品質」にこだわり、1人1人が指揮者としてプロジェクトを進められる、個性豊かな人に成長することを目指しています。

「タマノイブランド」を世界に広めるため、様々な角度から企画をしています。CM制作、スポーツ協賛、新商品企画、著名人とのコラボレーションなど。「これを求めていた!」とお客様が喜んでくれる新しい発想を日々考えています。

ネットワークから生まれる企画

ブームを生み出すための、ネットワーク作りが企画において重要。プロスポーツチーム、商社、広告代理店、デザイン会社、マスコミなど、お付き合いは多岐にわたります。新鮮な情報から新鮮なアイデアを生み出しています。

納得を生み出す商品企画

「あれが売れたからこれも売れる」と考えることは容易ですが、1度起きた結果が再度市場で起こることは、とても稀。安易に答えを出さず、何故?を大切に、お客様の「なるほど!」を生み出す商品企画を目指しています。

食とスポーツから健康へ

スポーツ協賛では、公式飲料提供やイベント開催、選手との交流会などの活動をしています。サッカー、野球、ラグビーなどのスポーツと接点を持ち、食とスポーツが融合した健康へのアプローチを考えています。

経営コンサルタントの役割を担っています。財務、資金、法務といった観点から、経営に役立つ情報提供をすることを目指しています。また、様々な部署の役に立てるような情報提供や、サポートを行っています。

客観的な危機管理を

現場で働いているメンバーとは違う経営者の目線を大切にしています。それぞれの地域でどのようにビジネスモデルを構築・維持するかに関わる戦略を立てるために、常に危機感を持って各事業所の業績をチェックしています。

他部署のよりどころに

いい情報を提供することで他部署から頼られるよりどころになりたい。売り上げデータや数字のやり取りだけではなく、同じ組織の人間として同じ目標を目指し、同じ将来をみることを忘れないようにしています。

戦略だけで終わらない

戦略を立てた後は、プロセスの遂行を管理します。目標を達成するための具体的行動はなにか。その部署だけでは気付かない観点から課題を見出し、解決の着地点を描いていきます。

HACCP対応、24時間オートメーション稼動の本社工場。全世界と繋がるITVシステムや見学者通路「パワーポジション」を導入し、開かれた生産拠点として安心と安全を世界へ送り出しています。

笑顔に繋がる製品作り

自社製品や受託製品を安定的、計画的に生産することが、本社工場の大きな使命。研究所や営業、購買、企画などの部署と連携を取りながら、お客様の笑顔に繋がる製品を生み出しています。

変化に対応するための、マルチオペレーションシステム

担当ラインが短期間で変化するマルチオペレーション体制を導入。ラインの専門家を育てるのではなく、個々人が変化に対応できる力を身に付け、オープンな環境で働く仕組みがあります。

目指すは、生産コンサルタント

付加価値を付けられる人材をいかに育てるか、が大きなテーマ。作業的なスキルアップを目指すのではなく、生産コンサルタントや、新しい物流システムの構築提案、新商品開発ができる社員育成を目指しています。